会社の経営者は常に多くの悩みを抱えています。
経営状況や従業員のことなど、会社の将来を考え出すとキリがありません。

それらを少しでも軽減するため、今回のコラムでは、多くの経営者が抱いている悩みを紹介します。
それぞれの原因や解決策を解説するので、興味があればぜひ参考にしてみてください。

売上が伸びない・不安定

どれだけ業績が良い会社であっても、毎月黒字経営を続けることは困難であり、一時的に負債を抱えてしまうことも珍しくありません。
ただ、些細な売上の低迷であっても、経営者にとっては大きなプレッシャーになります。

原因

• 新規顧客の減少
• リピート率の低下
• トレンドの変化
• 競争の激化
• 社会情勢

このように、売上が停滞してしまう場合は様々な原因が考えられます。
複数の要因が重なり、大幅に売上を落としてしまうケースも珍しくありません。

対策

原因によって適切な対策は異なるため、最初になぜ売上が伸びないのかを明確にすることが大切です。
また、合わせて自社の強みも具体的に把握しておきましょう。
短所を補う、あるいは長所を伸ばすことが売上の向上に繋がるので、まずは客観的に自社を分析することが大切です。

コストを削減できない

会社全体で利益を拡大させるためには、売上を伸ばすだけでなく、支出を抑えることも重要です。
無駄なコストを省き、少しでも利益率を高めることは、全ての企業が抱える課題だと言えるでしょう。

原因

コスト削減が順調に進まない場合、主な原因として、経営者が現場にいる従業員と同じ視点を持てていないことが考えられます。
具体的にどのような項目にコストを費やしているかイメージできないため、移動費や消耗品といった表面的なコストばかりに気を取られてしまいます。

対策

コストは大まかに以下の3種類に分けられます。

• エネルギーコスト：光熱費やガソリンなどのエネルギーに関係するコスト
• オフィスコスト：家賃や印刷費などの事務に関係するコスト
• オペレーションコスト：人件費や物流費などの運営に関係するコスト

いずれもコストダウンを意識することで無駄を削減することができますが、効果は小さくても、すぐに実行できるところから取り掛かることがおすすめです。
三つの中ではオフィスコストが該当するので、まずは事務所の労働環境を見直しましょう。

コスト削減が会社の利益、ひいては自分たちの利益になることを従業員全員に認識してもらうことが大切です。

キャッシュの不足

資金調達に苦労し、キャッシュが不足してしまうことも、多くの経営者が抱えている悩みです。
資金繰りが滞ると、経営にも少なからず影響を与えてしまうため、特に毎月のランニングコストが高額な企業は注意する必要があります。

原因

キャッシュが不足する主な原因としては、売上債権の回収が遅れていることが考えられます。
実際に現金が入ってくるまでの期間が長いほどリスクも高く、不安も伴います。

対策

業種によって具体的な対策は異なりますが、まずは現在の債権の回収条件が適切であるか見極めましょう。
例えば、手形回収ではなく現金回収に変更することで、よりスピーディーに現金を獲得することができます。
回収を早め、キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC）を意識することが、利益の拡大にも繋がります。

孤独を感じる

孤独感に悩まされる経営者も非常に多いです。
従業員とは雇用する側と雇用される側という違いがあり、その差を埋めることは困難ですが、健全な精神状態で会社を運営するためにも、解消すべき問題だと言えるでしょう。

原因

経営者が孤独を感じてしまう主な原因は、従業員との価値観のギャップです。
経営者が会社に対して特に強い思いを持つことは自然なことですが、その感覚が従業員とあまりにかけ離れていると、経営者は孤独感を抱いてしまいます。

対策

経営者の友人やメンターを見つけることも解決策として挙げられますが、社内に同じ目標を持つ仲間がいないと、根本的な孤独感を払拭することは困難です。
自主性の高い人材を育成し、共に経営に取り組んでいくことが大切なので、まずは育成システムを充実させることを優先しましょう。

従業員間の人間関係が良くない

人間関係は最も多くの経営者が抱える悩みの一つです。
業務効率を上げるためにも強い信頼関係を築くことは大切ですが、実際にそのような関係を形成することは容易ではありません。

原因

年齢や性別の差異もありますが、人間関係が悪化する根本的な理由はコミュニケーション不足です。
業務上だけの淡白なやり取りしかないと、良好な関係を築くことはできず、円滑に業務を進行することも難しくなってしまいます。

対策

会社全体で良好な関係を築くための文化を作り上げることが、効果的な対策として挙げられます。
例えば、懇親会や社員旅行のようなイベントを充実させることで、従業員同士の信頼が強まるだけでなく、モチベーションも高めることができます。
従業員数が多い場合は各々が所属するチームや部署を明確にすることで、社内における自分の立ち位置を自覚してもらうことができます。

従業員に弱みを見せられない

経営者がプレッシャーを感じるのは、外的要因だけではありません。
従業員からの信頼や尊敬を裏切れないという思いから、弱みを見せられないという悩みを抱えている方も多いです。

原因

このような悩みはワンマン経営をしてしまっている場合に頻繁に見られます。
責任感の強さが裏目に出てしまい、全て自分で何とかしなければいけないという心情に陥ってしまいます。
また、信頼できる部下がいないことも原因として挙げられ、業務を部下に任せることに不安を感じてしまいます。

対策

十分に信頼できる部下を育成することが最適な対策だと言えます。
長い期間をかけて育成することはもちろん、日頃のコミュニケーション回数を意識的に増やし、経営者の方から自己開示することを心がけましょう。

人材を育成できない

人材育成は多くの企業が抱える問題ですが、企業が成長していくためにも欠かすことができません。
ただ、効率的に人材が育成できるシステムを構築することができれば、企業の飛躍的な成長も期待できます。

原因

人材育成がスムーズにいかない場合、まず考えられるのは、教える側と教えられる側の価値観の相違です。
企業に対する意識や目標が一致していないことから、どうしても齟齬が生じてしまい、効率的な成長を妨げてしまいます。

対策

新入社員も自主性を持って業務に取り組むことが大切ですが、若い従業員の場合は、最初に大まかなマイルストーンを設定してあげることが大切です。
また、自社を理解することも重要で、会社の将来設計を展開することで、業務にやりがいを見出し、自主性を育てることができます。

優秀な人材を獲得できない

採用活動においてもWeb媒体はなくてはならないツールになりましたが、その分より高度な戦略が求められるようになりました。
特に知名度が高くない中小企業が優秀な人材を獲得するには、各媒体を効果的に活用することが求められます。

原因

採用活動に成功している企業とそうでない企業を比較してみると、人事に費やしているリソースの量に決定的な差があります。
使用しているツールは同じでも、発信する情報量などが異なるため、どうしても応募者数を増やすことは難しくなります。

対策

• 求人サイト
• SNS
• ホームページ

まずはこれらの媒体を活用することが、採用活動を成功させる第一歩だと言えます。
そして片手間に使用するのではなく、高い更新頻度で自社の魅力や強みをアピールすることで、徐々に効果が表れます。

従業員の定着率が悪い

業種によって平均的な数値は異なりますが、従業員の定着率が低いと、以下のような問題を引き起こします。

• 信頼関係が築かれない
• ノウハウが蓄積されない
• 教育コストがかかる

全体の業務効率を上げるためにも、長く所属してもらえる企業を目指していく必要があります。

原因

• 人間関係
• 労働環境
• 仕事に対するやりがい

など、従業員が退職してしまう場合には様々な理由が挙げられます。

従業員が辞めてしまう場合は様々な理由が考えられますが、特に多いのは人間関係です。
また、劣悪な労働環境や、仕事にやりがいを見出せないという理由で退職してしまう人も多いです。

対策

従業員の満足度を上げる方法の一つとして、合理的な評価システムを構築することが挙げられます。
きちんと評価基準を定め、公正な評価が下されることで、従業員間で不平不満が起きづらくなります。
評価基準を指標に目標を設定することも可能であるため、モチベーションが高まり、業務効率も上がります。

後継者が見つからない

全国的に深刻化している後継者問題。
特定の業種に限らず、後継者が見つからずに悩んでいる経営者は非常に多いです。
会社を長く存続させていくためにも、早急に解決すべき問題だと言えます。

原因

以前は子どもが親の会社を引き継ぐことが常識でしたが、近年はワークスタイルが多様化し、他の進路を選択する人も増加しています。
従業員の一人が後継者になることも考えられますが、親族以外の人物が会社を継ぐ場合には、金銭面などで大きなハードルが存在します。

対策

後継者問題を解消するためには、まず後継者の選択肢の幅を広げることが大切です。
また、企業の経営状態によっても事業承継の成功率は変動するため、後継者問題と同時に業績を伸ばすことにも注力する必要があります。

重大な悩みは専門家に相談！

今回のコラムで紹介したもの以外にも、経営者は様々な悩みを抱えることになります。
全てを一人で解決することは難しいため、友人や外部の専門家に相談することも有効です。
多角的な視点で問題を捉えるためにも、一人で背負い込まず、客観的な意見を取り入れていきましょう。

名古屋事業承継センターでも事業承継や後継者に関する悩み・不安を解決するお手伝いをさせていただいています。
無料でご相談を承っておりますので、気軽にご連絡ください。

※本記事は、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。
詳しくは当センターへお問い合わせいただくか、関係各所にお問い合わせください。